システムのご紹介
海外ビジネスモニターの特長
- タイムリーな業績把握（実績・予算比・前年比）
- 海外子会社のすべての取引を確認可能
- 海外子会社の負担軽減
海外会計システムを選ばず、仕訳情報をそのままアップロード!
日本親会社のために
- 海外子会社の業績を日本からいつでも確認可能
- 海外会計システムとの連携により、現地の会計データを親会社の科目体系に組み替えて確認できます。
- 海外子会社のすべての取引を確認可能
- 海外子会社の全仕訳を確認できます。現地科目や現地取引先名での検索はもちろん、組み替え後の親会社科目での検索も可能です。
- 時差・国境を越えて、日本語で確認可能
- インターネット環境さえあれば、いつでもどこでも利用できます。
さらに、翻訳機能により現地取引を日本語・英語で確認可能です。
海外子会社のために
- 自社の業績を日本語で確認可能
- 要約表示された自社の業績を日本語で確認できます。さらに、現地の個々の取引まで掘り下げて確認ができ、原因究明が容易です。
- 海外子会社の負担を軽減
- 従来の日々の経理業務を変更することなく、仕訳をアップロードするだけで、親会社への報告資料の作成等から解放されます。
- 主な海外展開対象国
- 中国、韓国、台湾、インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア、
ミャンマー、アメリカ、イギリス、ドイツ など
安全・安心・便利を実現するクラウドサービスの拠点
TKC 海外展開支援研究会は、お客さまが安全かつ安心なICT 環境で、情報システムを安定運用し、万一の事態にも業務を維持・継続させることができるようTKCインターネット・サービスセンター（TISC）を活用しています。
